「今の仕事を続けていいのか分からない」「転職した方が成長できる気がするけど、確信が持てない」。そんな迷いを抱えて検索にたどり着いた方へ。キャリアアドバイザーとして約4,000件のキャリア相談に携わってきた立場から、「転職すべきかどうか」を考える前に整理しておきたいことをまとめました。
なぜ「転職すべきか」で迷ってしまうのか
転職すべきか、今の会社に残るべきか。この問いに正解を求めようとすると、たいてい迷路にはまります。理由はシンプルで、多くの方が「転職する／しない」という選択肢そのものから考え始めてしまうからです。
特に大手企業やIT・コンサル・金融など専門性の高い環境で働いている方ほど、選べる道が多いぶん、かえって迷いやすくなる傾向があります。
選択肢より先に「目的」を整理する
相談の場でまずお伝えしているのは、「転職するかどうか」より先に、「自分は何を実現したいのか」を言葉にすることです。目的が曖昧なまま手段（転職・現職継続・副業・起業）だけを選んでしまうと、たとえ転職に成功しても「思っていたのと違った」という結果になりかねません。
整理のために、次の3つの問いを自分に投げかけてみてください。
- 何を手に入れたいのか（年収、時間の自由、専門性、家族との時間など）
- 何を失いたくないのか（健康、安定収入、今までの経験、生活リズユなど）
- 5年後の自分はどうなっていたいか（今の感情だけでなく、少し先の自分から見て納得できる選択かどうか）
この3つが整理されると、「転職すべきか」という問い自体が、「自分の目的に対して、どの手段が合っているか」という考えやすい問いに変わります。
転職・現職継続・副業・起業、それぞれが向いている人
目的が見えてきたら、次はそれぞれの手段が向いているかどうかを検討します。
転職が向いている場合
今の会社では実現できない目標がある、新しい環境で経験を積みたい、市場価値を高めたい、働き方そのものを変えたい――こうした場合は、転職が有力な選択肢になります。
現職に残ることが向いている場合
今の環境でまだ成長できる余地がある、やりたいことに現職からでも近づける、安定しながら準備を進めたい――残るという選択も、立派なキャリア戦略です。
副業が向いている場合
いきなり環境を変えるのは不安、新しい可能性を試したい、スキルや経験の幅を広げたい――副業は選択肢そのものを増やす手段になります。
起業が向いている場合
自分で事業をつくりたい、解決したい課題が明確にある、責任を持って挑戦したい――起業は自由と同時に、大きな責任も伴う選択です。
実際の相談ではどう整理するのか
言葉で説明すると分かりやすく見えても、実際に自分ひとりで目的を言語化するのは簡単ではありません。Reselectでは、次のような相談事例を通じて、悩みを一緒に整理しています。
- 3年後・5年後の市場価値に不安を感じた40代男性の相談事例：現職継続・異動・転職を比較したうえで、転職という選択に至ったケース
- 自己分析で立ち止まって整理した30代男性の相談事例：転職の結論を急がず、まず自分の状況を言語化することを重視したケース
どちらのケースも、「転職ありき」で話を進めたわけではありません。まず現状を整理し、比較したうえで、それぞれが納得できる選択にたどり着いています。
絶対中立というスタンス
Reselectのキャリア相談は、転職・現職継続・副業・起業のどれかを前提にしません。どの企業やエージェントとも提携せず、成果報酬型のビジネスモデルも採用していないため、特定の選択肢に誘導する理由がないのが特徴です。コンサルティング実績一覧では、転職に至ったケースだけでなく、現職継続や保留という結論に至ったケースも含めて、実際の相談内容を公開しています。
よくある質問
Q. 転職するかどうか、まだ全く決め手となくても相談できますか？
もちろんです。むしろ「転職すべきかどうかも分からない」という段階でのご相談が多く、そこから一緒に目的を整理していきます。
Q. 相談すると転職を勧められますか？
いいえ。転職を前提にせず、現職継続や保留という結論になることも珍しくありません。絶対中立というスタンスは、相談実績の中身からもご確認いただけます。
Q. どのくらいの年代・職種の相談実績がありますか？
20代から50代まで、様々な業種・職種の方の相談実績があります。コンサルティング実績一覧から近い状況の事例を探してみてください。
転職すべきか迷ったら、まず相談してみませんか
「一人で考えても堂々巡りになってしまう」「何が正解か分からないまま時間だけが過ぎている」。そんな状態であれば、一度客観的な視点を借りてみることをおすすめします。転職を前提にしない個別キャリア相談で、まずはあなたの目的から一緒に整理しませんか。
